現在の不景気は、日本政府に対する国際的信頼が失われていることにも一因がある。
信頼を回復する為には、定評のある人物を内閣起用して組織することだ。
まず、首相にジャイアンツ監督、長嶋茂を起用。
話題性にもことかかない。
先の森首相より面白いかもしれない。
日本政治を統制して欲しいものである。
そして外務大臣にゴルバチョフといった引退した著名政治家を海外から引っ張ってくる。
助っ人起用で、強力補強。
法務大臣には「遠山の金さん」の松方弘樹で、桜吹雪の入れ墨効果期待。
検察庁長官になぜか武田鉄矢、金八先生調に名判決。
警察庁長官にドリフターズのボス、いかりや長助で、人間離れした顔でトドメだ。
肝心の大蔵大臣には、より強力な人材が必要である。
ヒットラーかスターリンが最適だが、惜しい事に彼らはもうこの世にいない。
その代役を勤められるのは俺の妻しかいない。
少ない給料を大切に使う精神は最強である。
あと、対策面では、一九九七年に消費税を上げた結果、消費が落ち込んだわけだが、この事実から消費税率をまた下げれば、元に戻ると考えたら、大間違いである。
注目すへきは、消費税を上げる前に、駆け込み需要が発生した点だ。
これを応用すれば、消費を促進するのは簡単である。
「消費税を上げる」と言えばいいのだ。
そうすれば、駆け込み需要で消費が伸びる。
消費税を上げた後に、また消費が落ち込んだら、再び「消費税を上げる」と言えばいい。
これを繰り返せば、赤字国債を発行することなく消費が伸びて、財政赤字を解消する事が出来る。
そして、赤字解消にメドがついたら、所得税・住民税・法人税などを大幅減税して税制構造の変革が出来る。
直接税が、他国より低くなれば、他国の企業や富豪が日本に進出してきて、一層の減税も可能ととなり、日本は超経済大国となる。
働いた金が減税により、そのまま自分の金になるわけだから、より勤労意欲が沸き、医者・警察・教師等の権威が高まり、日本はより住み良くなる。そのためには、「消費税を・・・」だが。
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